緊急支援要請の書き込み([拡散希望])に対して，「地元警察か自治体に連絡を」(後に災害支援本部へ)とコメントし続けたけど，アメリカはとーっくに SNS 有りきになってるワケね．その発想無かったわ．日本では公的機関まず対応してなかったんだろーけど．
USTREAM 配信 NHK が率先して始めたんぢゃねんだ．やっぱ駄目な連中．
■ 海外事例にみる学ぶべき教訓
記憶に新しいニュージーランド地震。日本人留学生を中心に多くの犠牲者を出し、みなさんの記憶にも新しい震災です。この時も情報の伝達と安否確認手段として活躍したのが Twitter を始めとするソーシャルメディアあったことはあまり知られていません。さらに2010年に発生したチリ大地震の際には津波が迫るハワイでのローカル放送が Twitter、USTREAM、Skype を駆使して現地の情報を世界に伝えていました。既存メディアからはその取材によって被害状況などの「事実」が詳細に伝えられますが、このような正にその場にいなければわからない「現実」は中々伝えられる事はありません。
米国赤十字社が18歳以上の成人約1,000人に対し、2010年7月にオンライン上で行った調査（*）によると、緊急災害時に誰か助けを求めている人がいる場合、44％の人が SNS サイトを利用すると答え、そのうち35％は警察や病院等の機関が持つ Facebook ページの掲示板に、28％は Twitter のダイレクトメッセージという機能を使い直接連絡をする、とのことでした。地震大国日本に住む我々は、今回の震災が客観的な事実としてではなく目の前で現実となった時のために、これらの事例から学んでおくべき教訓があったかもしれません。
(中略)
■ 今回の震災で見えてきたもの
今回の災害時に緊急対応と称して取り除かれた制約が幾つかあります。テレビ各局の USTREAM ライブ配信、IP ラジオ「radiko」のエリア制限撤廃。いずれも技術的には可能でも、利益や権利の為に制約していたものでした。そして一方で、今回の教訓として家族や友人に Twitter や Facebook、Skype の利用を勧めた人も少ないくないと思います。
今回の震災は、インターネットその物が本来「ソーシャルな物」である事を改めて認識させられる大きなきっかけとなったと同時に、日本でのソーシャルメディアを取り巻く環境が変わる大きなきっかけとなるかもしれません。
