滅多に病院には行かないし，薬もアルコール以外は殆ど使わない．歯医者で抗生物質と鎮痛剤を出された場合なんか，鎮痛剤を我慢することが多い．風邪にしても，幼児や小さい子供や余程体力の無い患者でもない限り，栄養を取って安静にして直すのが一番だ．発熱を嫌う風潮があるけど，ウィルスは熱によって退治されるワケで，人体の優れたメカニズムだと言えるし，その過程で免疫も付くはずだ．
厚生労働省は頑なに安全性に疑いは無いと主張してたのに，一転白紙状態から検証しなおすって言い出した．バレたからだろうな．しかし薬剤の安全性を検証するってのも，複数組織でダブルチェックしなきゃいかんのぢゃないか．
だいたい製薬会社に天下りしてんのも鼻持ちなら無い．それにしても全世界のタミフル出荷量の８０％近くを日本で売り上げてるというのは，どんなもんでしょう？
タミフル研究者に１０００万 危うい奨学寄付金
■疑われる関係やめよ
もうひとつの問題は、研究成果にスポンサーの意向が影響を及ぼすことがないかどうかだ。
横田俊平・横浜市立大教授の講座に〇一年から一千万円を寄付していた、タミフル輸入販売元の中外製薬はどういう意図で寄付していたのか。同社広報グループは「同大の小児科学講座は自己免疫疾患や難治性疾患に有数の研究をしているため寄付先に選んだ。そもそも奨学寄付金は成果を求める性質のものではなく、成果を期待する場合は受託研究として行っている」と、副作用研究との関連づけは心外という様子で話す。
新薬開発をする製薬会社が加盟する日本製薬工業協会も「新薬の開発には、国の厳しい審査を通らなくてはならず、純粋なデータを出さないと途中で駄目になる」と研究に余分な意思は働かないと主張する。
大手検査会社の社員は「自社で解析すると都合のいいデータではないかとみられるし、薬の解析は患者が集まる医療機関が入らないとできない。いいデータを出してほしいのはやまやまだが、客観性を担保するためにも、委託して大学と共同研究するのが普通の流れ。データを誰が評価するかも重要」と必要性を強調する。
しかし、ある私大工学系の教授は「人間ですから、企業と一緒に開発したり研究していた製品をかばいたくなる気持ちはある。だからこそ、お金のやりとりがあるときは審査や検証する立場になるのは避けるべきだ。また、寄付金を個人で管理させていた大学もあるが、大学が管理すべきだ」と苦しい胸の内を語る。
前出の医師は「企業の寄付金が純粋に研究を推進しているのは確か。（研究に自由に使える寄付で）データのねつ造が起きることはないが、何か起きたときに火消しを期待される可能性は否定できない。実際にバイアスがかかったかどうかを証明することは難しい。だからこそ、疑われるような状況での寄付を受け取るべきじゃなかった」。
(中略)
■企業からの寄付 米では論文公開
「米国でも数年前、たばこに害はないと発表した研究グループが大手たばこメーカーからお金をもらっていた問題で、研究者と企業の利益相反が問題となり、企業から寄付をもらっている場合には論文にそのことを公開しようという流れになってきている」。その流れで見ると、今回のケースには疑問符も付く。
「（利害関係のある）製薬会社から一千万円の寄付を受けていた人が研究班長では困るというのが普通の人の感覚でしょう。厚労省が研究班メンバーを選ぶときに寄付を受けているかチェックしたり、メンバー自身も任命されるときに『いいのか』と確認するぐらいの慎重さがあってもよかったのではないか。異常行動で亡くなった子どもの遺族の気持ちを考えれば、疑われて怒るという反応はよくない」。確かに十代の子どもを持つ親にとっては人ごとではない問題なのだ。
■問題の背景（１３日夕刊から）
インフルエンザ治療薬「タミフル」の服用と異常行動の関連性を調べている厚生労働省の研究班の主任研究者で、横浜市立大の横田俊平教授の講座に、同薬輸入販売元の中外製薬（東京都中央区）から「奨学寄付金」として２００１年度から０６年度までに計約１０００万円が支払われていることが判明した。昨年１０月、教授らは約２８００人の患者を対象とした調査結果として「タミフル服用の有無によって異常行動の現れ方に差は見られない」と発表。厚労省はこの結果などから、タミフルと異常行動の因果関係を否定した。
あとかねてから納得いかないのは，インフルエンザに(限らず何かってとやたら)抗生物質を処方するのを放置してること．タイテイの国で，最早インフルエンザに抗生物質を処方するのはナンセンスだってことは，とっくに定着してるのに．
